オンワードホールディングス 8016 2026年2月期本決算レビュー

（繊維・アパレル／内需消費担当）

発表内容の概要と第一印象

今回の材料は、2026年2月期本決算、2027年2月期の会社計画、それに「オンワード・ビジョン2030」の進捗更新がセットで出てきた、という理解です。第一印象を一言で言うと、内容は良いです。ただし、株価サプライズとしてはやや無難、という見方です。

国内の戦略ブランドが伸び、ECとショッピングセンター販路の構成比が上がり、在庫管理で粗利率を守りながら増益に着地しました。配当も増えています。一方で、営業利益の着地は市場予想に対してほぼインライン、来期営業利益ガイダンスはやや保守的で、しかも株価はこの1年でかなり上がってきたあとです。したがって、短期は派手な上放れより、良い決算を確認して押し目を拾うタイプの材料とみています。

加えて、今回の開示で大事なのは、オンワードが単なる百貨店アパレルの回復銘柄から、直営・EC・若年層・ウェルネスへ軸足を移していることが、数字でかなり見えてきた点です。ここは中期の評価ポイントです。

主要な財務実績と前年同期比

2026年2月期の連結売上高は2,368億円で前期比13.6％増、営業利益は116億円で14.3％増、経常利益は112億円で10.8％増、親会社株主に帰属する当期純利益は101億円で18.5％増でした。EBITDAは172億円で11.3％増です。

収益性を見ると、売上総利益率は54.7％で前期比0.2pt改善しました。会社説明では、在庫管理の徹底と値引き販売の抑制が効いたとしています。販管費率は通期では49.8％でほぼ横ばい圏ですが、下期では効率化が進んでいます。自己資本比率は49.4％まで上昇し、営業CFは82億円、期末現金は197億円まで積み上がりました。年間配当は30円、来期は33円計画です。

ただし、純利益の伸びは営業段階の改善だけではありません。固定資産売却益や投資有価証券売却益があり、前年にあった一過性損失の反動もあるので、実力値を見るならまず営業利益116億円の積み上がりを重視すべきです。

市場予想との比較評価

市場予想との比較では、今期実績はかなりインラインです。IFISコンセンサス対比で見ると、売上高は約2.4％上振れ、営業利益は約0.9％上振れ、経常利益は約0.2％下振れ、純利益は約0.9％上振れでした。つまり、悪くはないが、強烈な上振れでもない、という着地です。

対会社公表値でも、売上高は約3.0％上、営業利益は約0.9％上で、こちらも良い意味で無難です。

一方、来期会社計画は少し見え方が分かれます。売上高は市場予想を上回る一方、営業利益は市場予想をやや下回り、経常利益もやや下回ります。純利益だけは上回る形です。要するに、トップラインには自信があるが、営業段階では保守的に置いてきた、ということです。短期株価に効くのは通常は営業利益側なので、ここがサプライズ不足として受け止められやすいと思います。

業績変動の主な要因

今回の決算を、数量、価格、変動費、固定費の4つで分けて見ると、オンワードの業績の出方がかなりはっきりします。

まず数量面では、戦略強化ブランドが効いています。『アンフィーロ』は前期比35.5％増収、『カシヤマ』は33.3％増収、『チャコット・コスメティクス』は22.0％増収、『23区』も5.0％増収でした。販路では、百貨店が2.2％減収の一方で、ショッピングセンター等が29.3％増、ECが12.4％増で、数量の伸びる場所がはっきり変わっています。

次に価格面ですが、この会社は値上げ一本で利益を作るタイプではありません。今回は明確な価格改定よりも、在庫コントロールによって値引きを減らし、実効単価を守ったことが粗利率改善につながったとみるのが自然です。つまり、価格効果というより、フルプライス販売比率の改善です。

変動費面では、物流費、決済手数料、広告費など売上連動コストは増えています。ただ、それ以上に在庫管理の徹底が粗利に効いており、売上成長に対して品質の悪い伸びではなかった、というのが今回の評価です。棚卸資産は増えていますが、売上の伸び率よりは低く、在庫の積み上がり方としては許容範囲です。

固定費面では、国内は売上レバレッジが効きました。特にカシヤマのように生産受注の増加で工場稼働率が上がる事業は、数量が伸びた時に利益が出やすいです。一方、欧州のJOSEPHはEC売上が伸びても、人員投資と販促費が先行して減益でした。ここは同じグループでも真逆で、数量増がそのまま利益につながる事業と、先行投資が先に立つ事業が混在しています。

会社側の通期ガイダンスや今後の見通し

2027年2月期の会社計画は、売上高2,470億円、営業利益128億円、経常利益123億円、当期純利益112億円です。前年比では売上高4.3％増、営業利益10.3％増、当期純利益10.9％増です。年間配当は33円を計画しています。

利益率の前提を見ると、売上総利益率は54.7％で前期と同水準、販管費率は49.5％で0.3pt改善を見込んでいます。つまり来期の利益成長は、さらに粗利率を上げる前提ではなく、数量増と販管費効率化で作る計画です。ここは堅いですが、同時に、売上が計画未達だと利益の下振れが出やすい計画でもあります。

もう1つ重要なのは、来期の成長の中身です。オンワード樫山＋HDの売上計画は前期比0.8％増にとどまっており、従来型の中核事業だけが大きく伸びる前提ではありません。グループの成長は、カシヤマ、アンフィーロ、WEGO、海外、そしてウェルネス領域が引っ張る設計です。さらに、期後に買収したコスメ・デ・ボーテが来期から乗ってくるので、ウェルネスの成長は一部M&A込みです。

当該企業の過去の業績変動メカニズムを踏まえた解釈

この会社の過去5年を並べると、売上高は2021年度の1,685億円から2025年度の2,368億円へ戻り、営業利益は2021年度の赤字から2023年度112億円、2024年度102億円、2025年度116億円まで回復しています。ここから見えてくるのは、オンワードは典型的な「数量主導・値引き抑制型」の会社だということです。

言い換えると、売上数量が伸びると利益が出る会社で、その際に大事なのは値上げより、在庫の回し方と販路ミックスです。百貨店偏重だった販売構成を直営店とECへ移し、会員基盤を広げ、若年層の取り込みを進めることで、値引きに頼らない売り方へ寄せてきました。販売チャネル構成の資料でも、百貨店依存は大きく低下し、直営店等とECの比率が着実に上がっています。この構造変化が、粗利率と販管費率の安定につながっています。

今回の決算も、まさにその型です。数量では戦略ブランドとEC・SCが伸び、価格では値引き抑制が効き、変動費では在庫管理が粗利を守り、固定費では国内の売上レバレッジが出ました。逆に言うと、この会社のリスクは、暖冬や消費マインド悪化で数量が鈍ると、百貨店の弱さや海外の先行費用が利益に出やすいことです。今回は上振れ局面の「オンワードらしい勝ちパターン」が出た決算だとみています。

今回資料が今後の売上、利益、利益率、EPS、株価期待にどうつながりやすいかの示唆

売上については、来期も増収基調は続く可能性が高いと思います。ただし、見るべきは総売上の伸びではなく、オーガニックの質です。2025年度の13.6％増収は見栄えが良い一方で、WEGOの連結範囲影響がかなり大きいです。WEGO単体の売上は見かけ上153.7％増ですが、会社自身が示しているように、単純比較ベースでは7.5％増です。つまり、数字の大きさほどには中身を分解して見る必要があります。

利益については、来期の営業利益128億円は十分に達成可能なレンジですが、上振れの源泉はさらに粗利率が上がることではなく、数量増と販管費率低下です。ここは強気にも弱気にもなりすぎるべきではなく、売上が強ければ利益が残る、売上が鈍ければ利益も素直に鈍る、という見方が妥当です。

利益率については、国内のフルプライス販売維持と、海外の本当の黒字化がポイントです。会社は海外グループ会社の単純合算ベースで11期ぶり黒字化を強調していますが、報告セグメントでは海外事業はなお小幅赤字です。ここは見せ方の差があるので、来期に本当に全地域で安定黒字へ入れるかは、要確認です。

EPSと株主還元は素直にポジティブです。来期EPS計画は82.34円、年間配当は33円です。4月9日終値751円ベースで見ると、予想PERは約9.1倍、実績BPSベースのPBRは約1.1倍、配当利回りは約4.4％です。PBR1倍を明確に上回ってきたので昔ほどの超割安感はありませんが、それでも高すぎる水準ではありません。

2030年計画との関係では、さらに大事な示唆があります。2025年度実績の2,368億円から2030年度目標の3,000億円までの成長は、年率でおよそ4.8％必要です。ただ、その中身を見ると、ファッション領域は1,740億円から2,000億円で年率3％弱でよい一方、ウェルネスは455億円から700億円で約9％、コーポレートデザインは173億円から300億円で約12％近い伸びが必要です。つまり、次の株価評価軸は23区だけではなく、コスメ、ギフト、IP・ペット、法人向けデザインの伸びを市場が信じられるかどうかです。

アナリストとしての総合評価と株価への示唆

結論は、短期は中立寄りのやや強気、中期ではやや強気です。

今回の決算は、悪いところを探す決算ではありません。ただ、強気一辺倒にもなりにくいです。理由は3つです。1つ目は、今期実績が市場予想に対してほぼインラインだったこと。2つ目は、来期営業利益ガイダンスが市場期待にやや届いていないこと。3つ目は、株価がこの1年で大きく上がり、発表前にも戻していたことです。

一方で、中期で見ればポジティブです。オンワードは今や、単なる百貨店アパレルの戻りではなく、直営・EC・若年層・ウェルネスへ事業構造を変えながら、配当も積み上げる会社になってきています。特に、数量が伸びたときに利益が出やすい体質と、配当利回り4％台の支えは魅力です。

上振れ条件は、23区とアンフィーロのフルプライス消化が続くこと、カシヤマの受注増で工場稼働率がさらに上がること、そして米国と欧州を含む海外の固定費吸収が進むことです。下振れ条件は、暖冬、国内消費の鈍化、欧州の先行投資長期化、そしてウェルネスM&Aの統合効果が遅れることです。

結局いちばん見るべき点は2つです。1つ目は、WEGOやコスメ・デ・ボーテを除いたオーガニック成長の質です。2つ目は、販管費率改善が国内だけでなく海外まで広がるかです。この2点が確認できれば、オンワードは高配当の回復株から、構造改革の継続株へ見方が変わってくると思います。

IR担当者へヒアリングしたい事項

• 来期営業利益ガイダンスが市場予想をやや下回る背景として、値引き率、人件費、広告宣伝費、為替のどれを最も保守的に置いているのか。

• 2025年度の増収13.6％のうち、WEGOの連結範囲影響を除いた実質オーガニック成長率を、主要ブランド別と販路別でどう見ているのか。

• 海外について、グループ会社単純合算では黒字でも、報告セグメントではなお赤字である差分は何か。2027年2月期に全地域黒字を実現するための地域別前提をどう置いているのか。

• カシヤマの大連第2工場稼働後の生産能力、損益分岐点、受注が利益に変わる感応度をどう見ているのか。

• チャコット、KOKOBUY、コスメ・デ・ボーテの3社連携で、粗利、販促費、販路拡大のどこに最初のシナジーが出るのか。来期と再来期の利益橋をどう描いているのか。

プライム市場の関連銘柄へのインプリケーション

• 2726 パルグループホールディングス

若年層向けアパレルと雑貨に強く、SCとECの運営力が高い会社です。オンワードの決算で示された「百貨店よりSC、値上げより値引き抑制、そして若年層の取り込み」という流れは、パルの土俵に近いです。セクター内での再評価余地を示す材料としてポジティブで、株価インプリケーションは +3 です。

• 2685 アンドエスティホールディングス

旧アダストリアで、SC、EC、会員基盤、OMOに強みがあります。オンワードのチャネルシフトと会員基盤拡大が確認できたことは、国内アパレルの需要が依然として直営・EC型には残っているという読みにつながります。月次の強さが続くなら連想買いが入りやすく、株価インプリケーションは +2 です。

• 3612 ワールド

多ブランドアパレルに加え、プラットフォーム事業やM&Aを組み合わせる構造がオンワードと比較されやすい会社です。オンワードの在庫管理と資本効率改善、さらに周辺事業育成の進展は、アパレル再編と構造改善の評価を広げる材料です。直接恩恵というより比較バリュエーション面でプラスで、株価インプリケーションは +2 です。

スタンダード・グロース市場の関連銘柄へのインプリケーション

• 3558 ジェイドグループ

『ロコンド』や『MAGASEEK』を軸に、ECモール、物流、ブランド運営を一体化している会社です。オンワードの決算で、ECと直営の一体運営、在庫の可視化、実効単価維持の重要性が改めて示されました。ブランドのEC外注やプラットフォーム需要の連想先として有力で、株価インプリケーションは +3 です。

• 7110 クラシコム

「北欧、暮らしの道具店」を核に、コンテンツとコマースをつなげているグロース銘柄です。オンワードが『SALON 23区 AOYAMA』で体験価値を前面に出してきたことは、モノ単体ではなくコミュニティと世界観で売るモデルへの関心を高めます。直接競合ではありませんが、評価の文脈は近く、株価インプリケーションは +2 です。

• 3192 白鳩

インナーウェアを中心としたEC小売で、ファッションEC需要の変化を受けやすい会社です。オンワードのEC売上増加と値引き抑制の流れは、ECアパレル全般には追い風です。ただし、白鳩はブランド力や収益体質で差が大きく、セクターセンチメント改善が先、業績への実益は後、という見方です。株価インプリケーションは +1 です。

関連ETFへのインプリケーション

• 1306 NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信

日本株全体を映す代表的なETFです。オンワード1社の影響は小さいですが、PBR1倍超えとROE改善、増配継続を伴う内需アパレルの構造改善は、TOPIXの中で地味に効く積み上がりです。株価インプリケーションは +1 です。

• 1620 NEXT FUNDS 素材・化学(TOPIX-17)上場投信

TOPIX-17の「素材・化学」は繊維製品を含むため、オンワードの改善がよりダイレクトに反映されやすいETFです。繊維セクター自体が大型株中心ではないぶん、個別の業績改善が相対的に目立ちやすく、株価インプリケーションは +2 です。

• 354A iFreeETF ブルームバーグ日本株高配当50指数

東証上場株の上位時価総額銘柄から、財務健全性と予想配当利回りを重視して組成される高配当ETFです。オンワードは来期配当利回りが4％台で、ROEも10％台に乗っており、指数ルールとの親和性が高まっています。直接の組入比率よりも、高配当・資本効率改善銘柄としての評価文脈に乗りやすい点が重要で、株価インプリケーションは +1 です。

関連海外株式へのインプリケーション

• Ralph Lauren Corporation（RL）

米国を代表するプレミアム・ライフスタイルブランド企業で、Ralph Lauren、Polo Ralph Laurenなどを展開し、直営店、デジタル、卸を組み合わせた高付加価値モデルを持っています。直近では2026年度第3四半期に売上が2桁成長し、DTC既存店も高シングル成長で、通期見通しを引き上げました。オンワードの『23区』や『J.PRESS』が目指すべきなのは、まさにこの「値引きに頼らず、ブランド体験で売る」方向であり、オンワードの決算はRL型評価の日本ローカル版が成立し始めた、という読みにつながります。株価インプリケーションは +3 です。

• PVH Corp.（PVH）

Calvin KleinとTOMMY HILFIGERを中核に持つ世界有数のアパレルブランドグループで、2025年売上は約89.5億ドル、売上の7割超を米国外で稼ぐグローバル企業です。PVH+計画のもとでブランド集中、商品力、デジタル、地域展開を磨いています。オンワードが5つの戦略ファッションブランドへ資源集中を進めている構図はPVHの考え方に近く、ブランドを絞って生産性を上げる戦略の妥当性を補強します。一方で、PVHが示すようにグローバル展開は地政学や関税、地域別需要に左右されやすく、オンワード海外のリスク確認にも使える比較対象です。株価インプリケーションは +2 です。

• e.l.f. Beauty, Inc.（ELF）

米国の成長コスメ企業で、強いデジタルマーケティングとリピート需要を背景に、2026年度第3四半期時点で通期売上成長見通しを22％から23％まで引き上げています。オンワードの次の成長ドライバーは、実はファッションだけではなく、チャコット、KOKOBUY、コスメ・デ・ボーテを束ねるコスメ領域です。ELFは、化粧品がアパレルより高い成長率とマルチプルを取りやすいことを示す好例で、オンワードがウェルネスを本当に育てられるなら、評価軸そのものが変わり得ることを教えてくれる銘柄です。株価インプリケーションは +2 です。

以上。