イラン戦争長期化とヘリウム・臭素供給リスクの影響分析

（αβ Research テクノロジー・ストラテジー担当）

本日は、イラン戦争の長期化が半導体業界、とりわけAI向け先端半導体の供給網に及ぼす影響についてご報告します。第一印象として、これは単なる地政学イベントではなく、代替しにくい素材の供給不安、エネルギーコスト上昇、AIデータセンター投資の遅延リスクが同時に走るため、次の四半期にかけて半導体株の選別を一段と厳しくする材料だとみています。

要点と市場へのインプリケーション

• 最大の論点はヘリウムです。ヘリウムはシリコンウエハーの冷却、漏れ検知、フォト工程などで使われ、実務上の代替が極めて難しい素材です。中東情勢の悪化で、2026年3月2日にカタールの年間7700万トン級のLNG設備が停止し、副産物であるヘリウム供給にも影響が及ぶ構図になりました。

• カタールは世界のヘリウム供給の約3分の1を担うため、ここが止まると単純な数量不足だけでなく、物流、再充填、輸送容器の回転まで含めてボトルネックが広がりやすくなります。市場では、最短でも2〜3カ月の生産停滞、正常化に4〜6カ月を要するという見方も出ています。

• 2つ目は臭素です。臭素は回路形成や半導体検査装置の周辺で使われる重要材料で、世界供給の約3分の2がイスラエルとヨルダンに集中しています。つまり今回は、ヘリウムだけでなく臭素も同時に揺れる二重の材料リスクです。

• 特に警戒が必要なのはメモリとHBMです。SamsungとSK hynixがDRAM市場の約70%、HBM市場の約80%を握る一方、韓国は2025年のヘリウム輸入の64.7%をカタール、臭素の90%をイスラエルに依存しており、AIサーバー向けメモリ供給の心臓部が相対的に敏感です。

• もっとも、直ちに全面的な生産停止が起きるとはみていません。大手ファウンドリーやメモリメーカーは通常、在庫、複線調達、優先生産で短期混乱を吸収します。したがって目先の焦点は、止まるかどうかではなく、どの製品に限られた材料を優先配分するかです。

• その結果、短期的には高採算のHBMや先端ロジックに資源が優先され、汎用品メモリや周辺部材、装置受け入れのタイミングにしわ寄せが出やすいと考えます。つまり、需要が消えるというより、供給制約と売上計上時期の後ずれが株価のボラティリティを高める局面です。

• 3つ目の論点はエネルギーです。AIデータセンターは従来型の3〜5倍の電力を使うケースがあり、原油・ガス価格の上昇はデータセンター建設と運用の両面で重荷になります。半導体工場もクリーンルームと冷却で大量の電力を使うため、エネルギー高は需要と供給の両側からセクターに逆風です。

今後の四半期程度までの投資戦略とスタンス

結論として、半導体セクター全体に対する基本スタンスは次の四半期までは「やや弱気」です。ただし、業界全体を一律に売る局面ではありません。前工程装置やAI高β銘柄をややアンダーウェイトにしつつ、調達力のある産業ガス、エネルギー、相対的にディフェンシブな後工程を組み合わせるバーベル型のポジショニングが有効とみます。

• ベースシナリオは発生確率55%です。戦争は長引くものの、海上物流が完全停止するほどには悪化せず、ヘリウムは高値圏で逼迫、臭素も調達リードタイムが長引く展開です。この場合、半導体の高マルチプル銘柄は業績より先にバリュエーションが圧縮されやすく、前工程装置とAI関連の大型株は指数に対して相対劣後しやすいとみます。

• アップサイドシナリオは発生確率20%です。停戦や物流正常化の目線が早期に見え、カタールのヘリウム供給再開が具体化すれば、足元で売られたAI関連と装置株には大きな買い戻し余地があります。この場合は、半導体装置と検査・テストの主力株を段階的に買い戻す戦略です。

• ダウンサイドシナリオは発生確率25%です。紛争がエネルギーインフラや海峡封鎖リスクに波及し、ヘリウム不足が数カ月単位で続く場合です。この場合、ファブは高採算品への選別生産を強め、レガシー半導体と周辺設備投資に調整が出やすく、AIデータセンター案件も一部後ろ倒しになる可能性があります。

• ポジショニングとしては、半導体では前工程装置とAI高βを圧縮、後工程テストは中立、産業ガスとエネルギーはやや強気が基本です。ヘッジとしては、電機・精密ETFの比率を落とし、エネルギー、天然ガス、金価格連動ETFを組み合わせるのが現実的です。

モニタリングと確認すべき主要ポイント

• 各社のヘリウム在庫が何週間分あるのか。特に先端ロジック、HBM、DRAMラインでの在庫日数が最重要です。

• カタール以外の米国、カナダからの代替調達がどの程度機能しているのか。数量だけでなく、輸送容器と物流網の確保がポイントです。

• 臭素について、イスラエル・ヨルダン以外への切り替え余地と、品質認定に必要な時間がどれほどか。

• 半導体メーカーが限られた材料をどの製品に優先配分しているのか。HBMを守って汎用品を削るのか、あるいは逆なのかで関連銘柄の明暗が変わります。

• ハイパースケーラー各社がUAEなど中東のAIデータセンター計画を維持するのか、それとも着工や発注を遅らせるのか。

• 原油、LNG、電力コストの上昇分を、半導体メーカーと装置メーカーがどこまで価格転嫁できるのか。

今後の確認事項

• メモリ各社に対して、ヘリウムと臭素の在庫日数、代替調達先の構成比、製品別の優先供給方針を確認したいと考えます。

• ファウンドリー各社に対して、先端ノードと成熟ノードで材料配分の優先順位がどう変わるのか、また主要顧客との納期調整が発生しているのかを聞くべきです。

• 装置メーカーに対しては、受注残そのものよりも、顧客側の設置・検収の後ろ倒しリスクが出ていないかを確認したいところです。

• データセンター関連では、電力コスト上昇がAIサーバーの投資回収期間をどこまで悪化させるのか、案件ごとのIRR前提を聞く必要があります。

• 産業ガス会社には、スポット調達比率、長期契約のカバー率、そして新規顧客受け入れ余地を確認したいと考えます。

銘柄インプリケーション

プライム市場

• 岩谷産業（8088）

産業ガスとエネルギーを主力とし、日本の主要ヘリウム供給会社です。中東依存ではなく米国調達と備蓄を持つ強みがあるため、カタール停止を受けた代替調達需要を取り込みやすい構図です。風が吹けば桶屋が儲かる流れで言えば、中東混乱 → 半導体各社の調達先見直し → 岩谷産業の供給価値上昇、という経路です。株価インプリケーションは +2 です。

• 東京エレクトロン（8035）

前工程装置で世界首位級の企業です。材料不足が長引くと、顧客ファブは増産よりも既存ラインの安定稼働と高採算品への選別に軸足を移しやすく、装置の設置・検収タイミングが後ろ倒しになりやすくなります。中期の成長シナリオは不変ですが、次の四半期という時間軸では逆風で、株価インプリケーションは -2 です。

• アドバンテスト（6857）

半導体テスターの世界的リーダーで、AI GPUやHBM向け需要の恩恵を強く受ける銘柄です。ただし今回は、AI需要の強さそのものより、GPUとHBMの供給制約やデータセンター投資の遅延が株価の期待値を揺らしやすい局面です。期待先行で評価されてきた分、材料制約ニュースに敏感で、株価インプリケーションは -2 です。

• 信越化学工業（4063）

シリコンウエハーや半導体材料で圧倒的な競争力を持つ企業です。もしファブの稼働率が下がればウエハー投入量が鈍り、加えてエネルギーコスト上昇も重荷になります。一方で供給力と価格決定力は高く、崩れ方は装置株ほど大きくないとみており、株価インプリケーションは -1 です。

スタンダード・グロース市場

• フェローテックホールディングス（6890）

真空シール、石英、セラミックスなど半導体装置部材の大手です。装置投資が後ろ倒しになれば新規案件は鈍りますが、既存装置向けの消耗材需要が一定の下支えになります。したがって完全な弱気ではないものの、短期の株価インプリケーションは -1 です。

• テラプローブ（6627）

半導体の後工程テストを担う企業です。後工程は前工程に比べるとヘリウム依存が低く、相対的には守りやすい領域ですが、最終的にはウエハー投入量の鈍化が数量に跳ね返ります。相対ディフェンシブという位置付けで、株価インプリケーションは 0 です。

• アドテック プラズマ テクノロジー（6668）

半導体製造装置向け高周波電源の専業色が強い企業です。顧客の設備投資判断が慎重化すると、受注の伸びが最も揺れやすいタイプの1つです。材料不足 → ファブ稼働優先 → 新規装置投資先送り、という波及が分かりやすく、株価インプリケーションは -2 です。

• タカトリ（6338）

半導体向け切断・加工装置などを手掛ける装置メーカーです。大型顧客の投資計画見直しの影響を受けやすく、地政学リスク局面では小型の装置株ほどバリュエーションが圧縮されやすい傾向があります。株価インプリケーションは -2 です。

関連ETF

• NEXT FUNDS 電機・精密（TOPIX-17）上場投信（1625）

半導体、電機、精密機器の比率が高く、今回の材料不足とエネルギー高の影響を最も受けやすいETFです。次の四半期では逆風が勝ちやすく、株価インプリケーションは -2 です。

• NEXT FUNDS エネルギー資源（TOPIX-17）上場投信（1618）

中東情勢長期化による資源価格上昇の受け皿になりやすいETFです。半導体のアンダーウェイトを相殺するヘッジとして有効で、株価インプリケーションは +2 です。

• ETFS 天然ガス上場投信（1689）

LNG設備の停止と物流混乱に最も直結しやすいテーマ型ETFです。半導体そのものを買うのではなく、今回の供給ショックをストレートにヘッジする手段として有効で、株価インプリケーションは +3 です。

• SPDRゴールド・シェア【金価格連動ETF】（1326）

純粋な半導体連動ではありませんが、地政学リスク長期化とリスクオフ局面でのクッションとして機能しやすいETFです。ポートフォリオ全体の守りを意識するなら有効で、株価インプリケーションは +1 です。

関連海外株式

• Air Products and Chemicals（APD）

米国の大手産業ガス企業で、電子材料向けの高純度ガス供給にも強みを持ちます。半導体メーカーが中東依存を下げて調達先を多様化する局面では、供給の安定性そのものが付加価値になります。半導体の景気敏感株ではありませんが、今回のテーマに対する直接的な受け皿であり、株価インプリケーションは +2 です。

• Taiwan Semiconductor Manufacturing ADR（TSM）

世界最大の専業ファウンドリーで、先端ロジックの中核を握る企業です。短期的には在庫と複線調達でしのげる可能性が高いものの、ヘリウム不足が長引けば先端ノードのコストと供給優先順位の管理が難しくなります。業績の腰は強い一方、次の四半期は材料制約が上値を抑えやすく、株価インプリケーションは -1 です。

• NVIDIA（NVDA）

AIアクセラレーターで圧倒的な競争力を持つ米国企業です。同社のリスクは自社工場の停止ではなく、TSMCとHBMサプライヤーを含む外部供給網の目詰まり、そしてAIデータセンター投資の後ろ倒しです。AI需要そのものは強くても、供給と建設の遅れで売上認識がずれる懸念があるため、株価インプリケーションは -2 です。

• Micron Technology（MU）

米国の大手メモリメーカーで、HBMでも存在感を高めている企業です。韓国勢の原材料・物流リスクが相対的に強まる場合、Micronにはシェアと価格の両面で追い風が吹く余地があります。もちろんセクター全体の変動は避けられませんが、相対比較ではむしろ受け皿になりやすく、株価インプリケーションは +1 です。

結論として、今回のテーマは半導体の長期成長を否定する話ではありません。ただ、次の四半期に限れば、AI需要の強さだけでは株価を支え切れず、ヘリウム、臭素、エネルギーという見落とされやすい供給要因が勝敗を分ける局面に入ったと考えます。以上。